Ｒｙｎのページ（商業高校情報教育研究室）

ＢＹＯＤについては、私は、 「教科書や鉛筆、ノートだって私物なのだから良いじゃないか」という意見を理解する程度に肯定的ですが、 ＢＹＯＤか、学校で用意した端末か、の比較においては、 単純にカネの都合の問題であって、双方に一長一短が有り、 ＢＹＯＤならば、本当に全国の現場の教諭陣が授業をしっかりと仕切れる体制を作れるの？とか、 授業中に掛かる諸々の費用や、授業用のスマホアプリの広告や、それにうっかり触れた場合とか、 授業中のＳＮＳへの投稿、ネットトラブルやデバイスのトラブル、バッテリ切れ等による生徒の不利益、 抑々端末を持たない生徒、などにどう対応するのか？の方が、 私は物凄く気になります（きちんと対応を行っている学校も多く有りますし、対応が崩壊している学校も有る様です）。 例えば、ＢＹＯＤ或いは学校で用意した端末が壊れた、壊した、紛失した、等の場合、保護者としても欲は有るから、 「何処まで保証するのか（Ａ君は保証されたのにウチはされなかった、不公平だ、など）」や、 その事で「授業を受ける権利を妨害された、訴えるぞ」など、様々な状況は想像するに難く有りません。 どれだけ安易に「教育の為」「生徒の為」を叫んでも、カネは無尽蔵には使えない （業者は使って欲しそうだが）のよ。

私自身は、ＢＹＯＤの具体的な手法については関心が有りますが、 教諭に対しては、安易な「ＢＹＯＤで～」アピールよりは 「で、どんな授業をしているの？」「どんな管理をしているの？」という事の方が物凄く興味が有ります。

ＢＹＯＤは、あくまでも教育現場のＩＣＴ環境の経済的な問題解決の一つであって、 ＢＹＯＤをしているから凄いだろ、とか、 （学校の機器では無く）ＢＹＯＤだから 教諭自身の授業力がアップするとかいう類の発表会用の綺麗事では無いと考えております。

シャドーＩＴ

企業の従業員が、 会社の管理意識下に無い私物のICT機器やネット上のサービスを業務に使用する行為や状態。 ウィルス感染や情報漏洩などにつながるリスクとして大きく問題視されている。
教育現場においても、以下のどの項目に対しても、 最も重要な事は、県や学校及び 生徒、保護者、教諭、全体の共通理解によるコンプライアンスの意識。 シャドーＩＴがなし崩し的に日常化する事によって、 その管理組織全体のガイドラインがグレーどころか形骸化し、 組織自体もそれを見て見ぬ振りをする事により、 事実上、何でもアリな無法地帯になっている事例も実際に有る。

ＢＹＯＤ

BYOD (Bring your own device)は、 個人保有の携帯用機器を職場に持ち込み、それを業務に使用することを示す。 日本語では、私的デバイスの活用。 BYODは、海外のレストランで、 酒の持ち込みを許可するという意味のレストラン用語(BYO、Bring Your Own)から来ている。

教育現場においては、 回線は学校のものか、生徒や教諭個人のものなのか、や、 教諭の個人のデバイスの校務や授業での利用や、 生徒の個人のデバイスの授業での利用などの形態に分かれる。

教育現場では、 校内での教諭の個人のスマホの私的なアクセス自体を禁止している例は 殆ど聞かない（でも有るらしい）が、 持ち込んだデバイスを用いて、学校のネットワークに接続し、 サーバ上の制限された情報にアクセスをすることに伴うガイドラインや、 例えば、教諭及び生徒の不適切な情報の漏洩や、ウイルス対策、 生徒が遊ばない様に授業に集中させる仕掛け、 などの方針や考え方の共通理解の議論が必要となる。 実際に実施している学校の先生にお話をお伺いすると、 真面目にクリアするのは物凄く大変らしい。

一部ではBYODは機器の持ち込みのみではなく、 その機器上で動作するソフトウェアで情報を扱うために、 BYOT(Bring your own technology)、 BYOB(Bring your own behaviour)などの表現を使用する場合もある。

ＢＹＯＡ

BYOA(Bring Your Own Application)は、 自分の業務に役に立つアプリケーションを持込むこと。

ＣＯＰＥ

COPE(Corporate Owned, Personally Enabled)は、業務端末の私的利用という意味。 企業が業務用に用意した端末を、 特定のルールの下で社員が私的に利用することを許す形態。 BYODの逆。 端末の仕様をそろえられるため、企業として共通の基盤を整備でき、 ユーザーのサポート負荷を抑えられ、 セキュリティの確保が容易になるなどのメリットがある。 ただし、企業が端末を用意するため、 まとまった初期投資が必要になるといった側面もある。

ＣＹＯＤ

CYOD(Choose Your Own Device)は、 企業側で社員が業務に使用してもよい携帯端末を何種類か提示し、 それぞれ自分が使いたい機種を選んで利用すること。 端末の購入や携帯回線の契約などは企業側で行うが、 あらかじめ承認された範囲内で従業員による私用を認める場合が多い。 COPEの一形態。

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